【独自コラム】なぜ48チーム化なのか｜FIFAの政治・商業・競技、三つの座標から考える

編集部独自コラム / Vol.1

「2017年1月10日」、決定の瞬間

FIFA理事会が48チーム化を全会一致で承認したのは、2017年1月10日のことだ。2016年2月にFIFA会長に就任したジャンニ・インファンティーノにとって、就任から1年に満たないタイミングでの大改革決定だった。当初の提案は「16グループ×3チーム」というユニークな編成だったが、これは2019年の理事会で「12グループ×4チーム」へと修正される。

16×3案は、グループステージの試合数を抑える狙いがあったとされる。しかし1982年スペイン大会のグループステージ最終戦で起きた「西ドイツ対オーストリアの談合疑惑（ヒホンの恥）」のような、最終2試合での結託リスクが懸念された。最終的に採用された12×4＋3位通過制は、その懸念を回避しつつ48チーム化を実現するための妥協案だ。

第1座標 ― 政治：誰が決定を支えたか

インファンティーノ会長の選挙基盤は、ヨーロッパでもなく南米でもなく、アフリカ・アジア・北中米・オセアニアの「中小サッカー連盟」だったと、当時の各種報道は伝えている。「より多くの国にW杯出場の機会を」というメッセージは、これらの地域に対する明確な政治的シグナルだ。実際、48チーム化での出場枠拡大の恩恵を最も受けるのは、アフリカ（5→9）、アジア（4.5→8.5）、北中米カリブ（3.5→6.5）といった、これまで枠が限られていた連盟である。

UEFA（欧州サッカー連盟）は当初、出場枠の絶対数では増えるものの、相対的なシェアが下がることに難色を示したとされる。32チーム時代のUEFA枠は13、48チーム時代は16。比率で見れば40.6%から33.3%への低下である。それでもUEFAが反対に回りきれなかった背景には、FIFAとUEFAの権力関係、そして「拡大の流れに乗らなければ孤立する」というガバナンス上の判断があったとみるのが妥当だろう。

FIFAのガバナンスは、各加盟協会1票の原則で動く。これは国際政治における国連総会と似た構造で、人口や経済規模ではなく、加盟協会数が政治力の源泉になる。アフリカ連盟（CAF）が54協会、アジア連盟（AFC）が47協会を抱える一方、ヨーロッパ連盟（UEFA）は55協会。数字だけ見れば、CAFとAFCの連合（合計101協会）はUEFAの倍近い票を持つ計算になる。インファンティーノが2016年の選挙で「W杯出場枠拡大」を掲げたのは、この票田の構造を冷静に見抜いた政治的選択だった、と読むのが自然だ。

さらに重要なのは、2026年大会の開催地が「米墨加3カ国共催」に決まった2018年6月の決定だ。対抗馬はモロッコ単独開催案だったが、票数では134対65で米墨加案が圧勝した。この投票結果は、48チーム化を支えた中小連盟の政治力学が、開催地決定でも一貫して機能していることを示している。北米3カ国は、商業規模・観客動員・インフラのいずれでも48チーム化を受け入れる準備が整った地域として選ばれた。

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第2座標 ― 商業：4年で1.5倍の試合数が生む数字

試合数は64から104へ。約1.6倍の増加である。これがそのまま、放送権収入・スポンサー収入・チケット収入の増加に直結する。FIFAは2022年カタール大会の収益が約75億ドル（過去最高）だったと公表しており、2026年大会では1.5倍以上の収益を見込んでいると複数の経済誌が報じている。

増えるもの、変わるもの

商業的成功は、FIFAが各加盟協会に分配する「ソリダリティ・ペイメント（連帯金）」の原資になる。出場国・非出場国の両方にとって、W杯の商業規模拡大は協会財政への直接的な利益だ。ここでも、中小連盟への配分が増えることが見込まれており、政治と商業が表裏一体で動いていることがわかる。

1998年拡大の教訓 ― 24→32が示したこと

48チーム化の議論を考えるとき、1998年フランス大会の前例は欠かせない参照点だ。当時、ジョアン・アヴェランジェ会長（インファンティーノの2代前）の主導で、出場枠は24から32へと拡大された。拡大幅は1.33倍。当時も「W杯らしさが失われる」「競技性が薄まる」という議論が起きたが、現在の視点で振り返れば、その後の大会は確実に競技レベルを上げてきた。

1998年以降の追加8カ国の中には、その後W杯の常連となった国も多い。日本、韓国、メキシコ（戦力強化）、南アフリカといったアジア・アフリカ勢が本大会で経験を積み、自国リーグや育成システムの底上げにつなげた。「機会の拡大が競技レベル向上をもたらす」というFIFAの公式論は、1998年拡大に関する限り、結果として支持されてきたと言える。

ただし、24→32と32→48では拡大の意味が異なる。前者では、出場ラインに到達できなかった「準強豪」が押し上げられた。後者では、出場経験のない、あるいは継続的な強化途上にある国が大幅に取り込まれる。この差が、競技レベルの平均値にどう影響するかは、2026年大会の前半戦で最初の答えが見える。

第3座標 ― 競技性：拡大は何を希釈するか

サッカー界の「競技性」議論は、拡大が決まった2017年以降、絶えることなく続いてきた。代表的な論点は3つある。

1. ベスト16の意味の変質

これまでW杯では、グループステージ突破がそのまま「ベスト16」だった。「日本代表のベスト16の壁」という表現は、その構造を前提にしている。2026年大会以降は、グループ突破の先に「ベスト32」というステージが加わる。これは「W杯のグループステージで勝つこと」の象徴的意味を確実に変える。

2. 大会期間の長期化

32チーム時代の大会期間は約4週間。48チーム時代は約5週間に延びる。クラブシーズン直後にこの長さの大会を戦うことは、選手のフィジカルマネジメントを困難にする。「過密日程問題」を主張する欧州主要クラブとFIFAの摩擦は、2026年大会後にむしろ加速する可能性が高い。

3. 「W杯らしさ」の象徴性

1998年大会で24チームから32チームに拡大されたとき、「W杯らしさが失われる」という議論が起きた。実際に振り返れば、その後の大会は「より広い世界からの参加」を取り込みながら、競技レベルも上がってきた。同じ議論が2026年に再生されているとも言える。ただし、24→32と32→48では拡大幅が異なる。前者は1.33倍、後者は1.5倍だ。

三つの座標、ひとつの大会

政治・商業・競技。この三つの座標を同時に見ないと、48チーム化の議論は浅くなる。FIFAの公式説明は「サッカーの普及」という競技軸の話に寄っているが、決定そのものを動かしているのは政治軸（中小連盟の票）と商業軸（放送・スポンサー収入）である。一方で、競技軸の懸念は、「3位通過の妥協」「12×4編成」というフォーマット設計に痕跡として刻まれている。

つまり、2026年大会のフォーマットは、純粋な競技論から導かれたものではなく、三つの座標の交差点として設計されたものだ ― そう読み解くと、なぜこの大会がこのかたちなのかが見えてくる。

編集部の見立て：観戦者として、何を見ておくべきか

本コラムは、48チーム化への賛否を表明するものではない。むしろ、この決定が政治・商業・競技の三つの座標で同時に成立していることを示し、観戦者として大会を観るときの「読み解きの枠組み」を提示することを目的としている。

2026年大会が終わったとき、編集部はあらためてこの三つの座標で大会を採点する予定だ。そのときの結論は、政治的成功（中小連盟の活性化）、商業的成功（過去最高収益）、競技的評価（拡大の妥当性）の三つに分けて語られることになるだろう。

次回のコラム予告

本ハブの「編集部独自コラム」シリーズは、今後以下のテーマを順次公開予定だ。

• 3カ国共催の盲点 ― 移動距離・時差・気候の構造的問題
• W杯戦術トレンドの20年 ― 4-4-2から5バック復権までの潮流
• 日本代表が越えるべき壁 ― 「常連化」と「強豪化」の距離
• VAR時代のW杯 ― 判定文化はサッカーをどう変えたか
• 北米サッカー文化の現在 ― MLS・リーガMX・CPLの地力

独自視点の連載として、大会開幕までに順次公開していく。読者の皆さんが2026年大会を観るときの、思考のきっかけになれば幸いである。